ドローンの規制・法律

【ドローンの電波 2.4Ghz 5.8Ghz】日本の厳しい法律について話をしたいと思う

【ドローンの電波 2.4Ghz 5.8Ghz】法律について話をしたいと思う
今回はドローンの電波と日本の法律について、少しデリケートな部分について話をしたいと思います。
海外の日本の法律では飛ばせないドローンを紹介している「お前が法律について語るな!!」って言われそうですが、、、

ドローンの電波は大きく分けて2種類

ドローンは電波を出す機器ですので、大きくわければ無線機です。

送信機側からドローンに飛ばす電波と、ドローンからスマホの画面やFPVゴーグルの画面に映像を飛ばす電波の2種類があります。

一般的には送信機からドローンに飛ばす電波は2.4Ghzの電波。
ドローンからスマホの画面やFPVゴーグルの画面に飛ばす電波には2.4Ghzまたは5.8Ghzの電波を使用します。
5.8Ghz帯の電波は遅延が少なく、長い距離を飛ばすことが可能な為、ドローンレース機のFPVには5.8Ghzの電波を使用しています。

2.4Ghzの電波を使用しているドローンの送信機や、ドローン本体には、技適マークと言われる「技術基準適合証明」がついている必要があります。
これはメーカー(販売者)側が取得して、無線機にシールや印字するのが一般的です。

日本で多く使用されているのは、送信機、ドローンともに2.4Ghzを使用したものです。
メーカー(販売者)が技適を取得していれば、免許や申請の必要がないので日本では一般的に使用されています。

自分でも取得することができるのかもしれませんが、そこは詳しくないのでわかりません。

5.8Ghzのドローンの場合は

2.4Ghzのドローンの場合は日本で法律に問題なく飛ばすには「技適マーク」を意識して購入する必要がありますが、5.8Ghz帯のドローンを飛ばすには「アマチュア無線4級以上の免許」と「アマチュア無線局の開局」が必要になります。

免許の取得はそこまで難しくはないのですが、無線局の開局が面倒なんですよね。
しかも無線局の開局の申請は、開局する無線機を手元に用意してから申請するというかなり面倒な手順になっています。

購入予定の無線機があっても、先に申請をするということはできません。必ず手元に無線機を用意して、その後申請をするという手続きが必要なります。しかも申請してから免許状の発行までに1ヶ月くらいはかかります。

まずはTSSやJARDといった「無線機の保証認定」をしてくれるところに依頼をして、そこで無線機が日本の電波の法律に問題ないOKが出てから、総務省の方に届け出をして免許状がやっともらえるといった流れです。かなりざっくりですいません。

自分は無線機の開局する手続きをするための書類をすべて依頼して作成してもらい、TSSに提出して開局しました。
無線機の台数が多い場合はTSSの方が安くすみます←これはまた別の記事で書こうと思います。

ちなみに10台無線機を揃えて申請をして、その申請が通って免許状がきたとします。そのうちの2号機が壊れたとします。その2号機を使用するため同じ型番のVTXを購入したとしても、再度変更の申請をする必要があります。同じ型番なら変更申請は必要ないんじゃない??って思うかもしれませんが、変更の届出が必要なようです。JARDの方に聞いて確認しました。お金がかかりますし、めんどうです(笑)日本に5.8Ghzのドローンがあまり普及しないのもこの電波の面倒な法律があるからでしょう。※無線機をまとめて何台か申請する場合無線機に何号機と振り分ける必要があります。

5.8Ghz帯の電波の利用について

【ドローンの電波 2.4Ghz 5.8Ghz】法律について話をしたいと思う
5.8Ghz帯といっても、実際に使用していい周波数は日本では上の表の7波に限られています。

【ドローンの電波 2.4Ghz 5.8Ghz】法律について話をしたいと思う
電波を出す機器(VTX)によっても変わってくると思いますが、実際には周波数は上の図のようにかなりの数の周波数に合わせることができます。ただ日本の法律では上の周波数のうちの7波に限られているというわけです。

ちなみに自分はE-1の「5705Mhz」に統一して合わせて使用しています。(5705Mhz=5.705Ghz)
たぶんドローンレースとかになると、使用する周波数を7波の中からそれぞれ別のものを選んで混線しないように使用するのだと思います。

海外のネットショップで売っているドローンを飛ばしたい

海外で売っているドローンを日本で飛ばすには、少し手を加えないと合法的に飛ばすことはできません。

2.4Ghzの送信機とドローンセットで売っているような商品は、相当詳しい知識のある方でないと合法的に飛ばすことはできませんが、個人的に今夢中になっているFPVゴーグルを使って飛ばすようなドローンの場合は少し改造すれば日本でも飛ばすことが可能になります。

送信機は技適マーク付きのいろいろなドローンを飛ばせる、マルチプロトコル送信機を購入すれば問題ありませんし、

ドローンの本体からでる電波については電波のでるVTXの部分を日本で無線局の開局をしたものと交換すれば大丈夫です。

詳しくは下の記事で紹介しています↓↓

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海外のネット通販で販売されている完成形のドローンでもVTXの解析がされているものを購入すれば、特にVTXの交換をする必要はありません。周波数は先ほど紹介した7波に合わせて、周波数を合わせるボタンが簡単に押せないようにアルミ板などで囲う必要はありますけど。

例をあげれば下のドローンは自分が開局申請の書類を作成してもらった「戸澤洋二」さんのところで系統図が解析済みですので、純正のVTXで開局の申請をすることができます。

型番はVTX単体「FSD TX600」↓↓

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日本は電波の法律が厳しいよね

海外の詳しい法律は知りませんが、たぶん免許や無線局の開局申請などは必要ない国がほとんどなんだと思います。
日本で5.8Ghzのドローンを飛ばすには、免許や開局申請にはお金がかかるので、ドローンを飛ばすことにそうとうはまらないと5.8Ghz帯の電波のドローンを飛ばそうと思わないと思います。

2.4Ghzのドローンに対しても技適を取得して、技適マークが印字またはシールなどが電波をだす無線機にはってある必要があるし、、、
いぜんアマゾンで購入したFPVのドローンには送信機にしか技適マークがはっていないことがあり、メーカーに問い合わせたところ、いっしょだからドローン本体には記載する必要がないと回答をもらいました。だけどそれではダメなんですよね(笑)

総務省に確認したら電波のでる機器には記載する必要があるといっていました。記載する場所が確保できない場合は、たしか外箱とかでもいいと言っていた気がしましたけど。

まぁとにかく日本の電波の法律はほんと厳しいです。

この電波の厳しい壁があるから、海外の小さいメーカーなんかは日本に進出するのはむずかしいんでしょうね。
バッテリーのPSEマークのことも考えれば、ほんと完全に法律を守って販売しているメーカーはDJIくらいなのではないでしょうか??

なんだか文章を書きながら自分が何を言いたいのかよくわからなくなってきましたが、、、、(笑)

まとめ

何を言いたいかもよくわからなくなってきたのでまとめに入ります(笑)

  • とりあえずドローンの電波には2.4Ghz、5.8Ghz帯がある
  • 5.8Ghz帯の電波を出すドローンは免許と無線局の開局が必要
  • 2.4Ghzのドローンの場合、送信機と、ドローン本体に技適マークが必要(FPVがない場合は送信機だけでOK)
  • 海外のドローンでも5.8GhzでFPV飛行を楽しむマイクロドローンは合法的に飛ばす方法がある
  • 日本の電波の法律は厳しい
  • 日本の電波の法律は厳しい
  • 日本の電波の法律は厳しい
  • 日本の電波の法律は厳しい
  • 日本の電波の法律は厳しい

以上です。

PS:電波の法律については厳しすぎると感じる自分ですが、あの国土交通省が定めている法律の「無人航空機(ドローン・ラジコン機等)の飛行ルール」については、わりと賛成派です。まぁあれも厳しいとは思いますが、海外の動画で人のたくさんいるところでドローンを素人みたいな人が飛ばしているのは、危険で危ないと思いますので。

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POSTED COMMENT

  1. anonymous より:

    海外にも無線関係の規制はありますよ。日本よりさらに厄介な国も少なくないです。
    単に、5GHz帯の扱いが違うだけなのと、海外メーカーが日本市場で売ることを気にしていないから、技適を取得していないというだけです。

    • akira より:

      そうなんですね。海外の事情はあまり知らないので、日本だけ厳しいみたいに書いてしまいました。

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